日本的経営の最先端を走っていたはずのトヨタ自動車が、遂に2009年3月にの決算で戦後初めての営業赤字の見通しだそうです。サブプライム問題、リーマンショック、金融恐慌・・・何かとアメリカの経済の不調が原因のような記述が目立ちますが・・・流石にトヨタ自動車は、それだけに原因を回避することはなかったようですね。
「asahi.com（朝日新聞社）::トヨタ、拡大一辺倒主義を反省 世界基本計画破棄」というウェブページに、以下のような記述があります。
トヨタ自動車は商品展開や販売・生産計画の指針となっている世界基本計画「グローバルマスタープラン」を実質的に破棄する方針を明らかにした。拡大偏重主義に走り、現在の苦境を招いた元凶と判断
この辺は流石ですね！更にウェブページでは以下のような記述がありますよ。
海外展開を積極的に進めるにあたり、社員や部品メーカーに大まかな拡大計画を示した方がよいとの判断で作成した。だが、そこで示された数値を必達目標と受け止める社員が増加。全社的に「プランを重視するあまり、仕事の進め方が計画達成のために向かい、販売や生産の現場の声を聞く姿勢が薄れる」（トヨタ幹部）状況が生まれた。
即ち、計画重視になって、いつの間にかその計画がノルマとなってしまっていて、現場からの「声」を聞かなくなっていた、という反省ですね。トヨタ自動車の神髄は、いわゆる日本的経営で、「現場重視」とか「人材重視」の経営のはずだったのですが、いつの間にか拡大路線、即ち利益主義になっていた、ということですね。トヨタ自動車でもそうした「過ち」を犯すんです。
やっぱり、日本的経営を再構築する必要がありそうですね・・・って、私くんだりが試行錯誤したって始まらないかな。
トレンド
トヨタ自動車, 日本的経営, 朝日新聞, 自動車産業
経済学や社会学の世界は、我々コンサルタントにとっては必須・・・のはずですが、意外と興味がない方々が多いのは、なんでかな！？企業論や組織論を勉強していると、どうしても経済学や社会学が必要になるはずなんだけど。まっ、良いっか、人のことは。
さて、昨日の朝日新聞朝刊（2009年01月18日）の「読書」ページに、とっても興味深い本が紹介されていました。どうも経済学を勉強するといろいと疑問に感じる経済学の当たり前が、どうも「行動経済学」ってやつで解決できそうなんて考えていた矢先なので、かなり興味あり。
人間は経済学が論じるように常に合理的な判断をするというわけではない。実際はかくも不合理。しかも、その不合理な行動には規則性があり、何度も繰り返される。行動経済学者である著者は、人間の意思決定の背後にある、そんな愚かしくも不思議な行動原理を実験によって解き明かす。
こんな解説があれば、読んでみたくなりますね！その本というのは、ダン・アリエリー[1]著「予想どおりに不合理」（早川書房：2008年11月）
です。どうやら、昨年の Amazon の売上 No.1！？らしいのですが、そんな事はどうでも良いですね。
行動経済学は、マーケティングや組織に活用できるような気がしていますが、詳細を知らないうちに、いろいろと語るのはやめときますが・・・
脚注：[1]
アリエリー，ダン（Ariely，Dan）
行動経済学研究の第一人者。デューク大学教授、ＭＩＴのメディアラボの客員教授。テルアビブ大学で心理学を学んだ後、ノースカロライナ大学チャペルヒル校で認知心理学の修士号と博士号、デューク大学で経営学の博士号を取得。その後、ＭＩＴのスローン経営大学院とメディアラボの教授を兼務した。この間、カリフォルニア大学バークレー校、プリンストン高等研究所などにも籍を置いている。人間がどのように決断をするのか、特になぜ不合理な決断をおこなうのかについて、メジャーな論文誌だけでなく、ニューヨーク・タイムズ、ウォールストリート・ジャーナル、ワシントン・ポストなどでも研究が紹介されている。その研究のユニークさは、２００８年度にイグ・ノーベル賞を受賞したことでも証明されている
書籍紹介
ダン・アリエリー, 朝日新聞, 行動経済学
ちょっと遅くなりましたが、先週の日曜日の朝日新聞・・・つまり、2009年1月11日の朝日新聞朝刊の Opinion という特集が掲載されました。どうやら73年前の大恐慌下で、経済学で多大な影響を与えた「一般理論」を公開した「ジョン・メイナード・ケインズ::John Maynard Keynes」が、そして「マネジメントを発明した」とされる「ピーター・ドラッカー::Peter Ferdinand Drucker」 が、今の大不況時に何を提言するか、といった内容でした。既に、御存知の方が多いでしょうけど。
「不況の経済学、積極財政と言えばケインズ」だそうで、50年以上もケインズを研究している京都大学名誉教授の伊東光晴（いとうみつはる）氏のインタビューが掲載され、また、生前、ドラッカー本人が「私の分身」と言わしめた上田惇生（うえだあつお）氏のインタビューが掲載されていました。
まっ、「派遣切り」とかリストラといった事項が問題視されていますから、ドラッカーは、再度日本型経営、つまり終身雇用や年功序列といったものを再度見直せ、と主張するのでしょうね。特に、ドラッカーの経営の神髄、「組織はすべて、人と社会をよりよいものするために存在する」が引用されているのを見ると、納得できるような気もしますが・・・
ケインズに関しては、2つのモデルが示されていて、今後そうしたモデルを参考にすべきでは、と主張しています。1つは、「かつてニューディール政策が作り出した中産階級社会への復帰」、そしてもう一つは、「付加価値税で福祉社会を支えている北欧モデル」だそうでして・・・まさに「二極化」した高収入層へメスを入れろ、と主張しているのでしょうか。
どうも私のような若い！？コンサルタントにとっては、ピンとこない感じがしますが、どうなんでしょう。まさにその通り、と考えるのは・・・いったいどうなる日本。ただ、ドラッカーとケインズは、おさえておく必要がありそうですよ。
雑学
ジョン・M・ケインズ, ピーター・F・ドラッカー, 上田惇生, 伊東光晴, 朝日新聞
2009年01月04日の朝日新聞朝刊。毎週日曜日の読書ページは興味があって読んでいますが、4日付の朝刊には、以下の3冊の本がちょっと興味あり。
上記、1番目と2番目の書籍は読んでみたいですね～
書籍リスト
朝日新聞
：ゼロサムゲーム、囚人のジレンマ、システム分析などは、ランド関係者が開発した概念
：すべての人間は企業家の精神を持つ
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