大不況を救うのは、ドラッカーとケインズ・・・だって！
ちょっと遅くなりましたが、先週の日曜日の朝日新聞・・・つまり、2009年1月11日の朝日新聞朝刊の Opinion という特集が掲載されました。どうやら73年前の大恐慌下で、経済学で多大な影響を与えた「一般理論」を公開した「ジョン・メイナード・ケインズ::John Maynard Keynes」が、そして「マネジメントを発明した」とされる「ピーター・ドラッカー::Peter Ferdinand Drucker」 が、今の大不況時に何を提言するか、といった内容でした。既に、御存知の方が多いでしょうけど。
「不況の経済学、積極財政と言えばケインズ」だそうで、50年以上もケインズを研究している京都大学名誉教授の伊東光晴（いとうみつはる）氏のインタビューが掲載され、また、生前、ドラッカー本人が「私の分身」と言わしめた上田惇生（うえだあつお）氏のインタビューが掲載されていました。
まっ、「派遣切り」とかリストラといった事項が問題視されていますから、ドラッカーは、再度日本型経営、つまり終身雇用や年功序列といったものを再度見直せ、と主張するのでしょうね。特に、ドラッカーの経営の神髄、「組織はすべて、人と社会をよりよいものするために存在する」が引用されているのを見ると、納得できるような気もしますが・・・
ケインズに関しては、2つのモデルが示されていて、今後そうしたモデルを参考にすべきでは、と主張しています。1つは、「かつてニューディール政策が作り出した中産階級社会への復帰」、そしてもう一つは、「付加価値税で福祉社会を支えている北欧モデル」だそうでして・・・まさに「二極化」した高収入層へメスを入れろ、と主張しているのでしょうか。
どうも私のような若い！？コンサルタントにとっては、ピンとこない感じがしますが、どうなんでしょう。まさにその通り、と考えるのは・・・いったいどうなる日本。ただ、ドラッカーとケインズは、おさえておく必要がありそうですよ。
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